「全国旅行支援のキャンペーンの概要や仕組みが知りたい！」
「どんな経済効果が期待できるの？」
「良いことばかりじゃなくて、課題や問題点もあるんでしょ？」
各テレビや新聞、ネットニュースでも話題の「全国旅行支援」。
ツイッターをはじめ、色んなホテル・旅行会社のブログでもたくさんの情報が発信されています。
旅行が好きなアナタなら、どんなキャンペーンなの？GoToトラベルや県民割との違いは？など、全国旅行支援の概要や仕組みについて気になりますよね。
そこで今回は、そんな疑問をまとめて解決するべく、旅ソムライターのちーちゃんが徹底リサーチしました！
「全国旅行支援」最新情報
7/14（木）に政府は、全国旅行支援の時期を発表しました。
代わりに、終了予定だった「県民割」が8月末まで延長されます。
全国旅行支援は、国内の感染状況が改善され次第、実施される予定です。
全国旅行支援とは、日本国内全体で旅行需要や観光地での消費を活性化させるために、新しく政府が考えたキャンペーンです。
2022年7月時点で観光庁が発表している大まかな概要は、こちらの4つ。
- 対象は全国
- 1人1泊あたり40％の割引
- 割引の上限額あり（最大8,000円！）
- 平日3,000円分、休日1,000円分のクーポン券がもらえる
概要からもわかるように、全国的に人の流れを作って、ホテルや交通機関、旅先の飲食店や土産物店を使ってもらい、経済効果をアップさせようという仕組みです。
いつもよりお得に旅行ができるのはうれしいですが、その反面、感染拡大や旅行代金の値上げなどの気になる課題や問題点も。
まだまだ詳しい情報が明らかになっていない全国旅行支援ですが、GoToトラベル・県民割のときの情報や、役立つツイッター・ブログも交えて大解剖します！
全国旅行支援の概要・仕組みについて｜事務局や観光庁・予算の情報まとめ
「すべての都道府県が対象になる全国旅行支援とは？」
「県民割やGoToトラベルの仕組みとどう違う？」
「キャンペーンの予算については発表されているの？」
全国旅行支援については、大まかな概要は発表されていますが、詳しい仕組みはまだわからないことが多いです。
各ニュースでもたくさん取り上げられていますが、ここでも今一度整理しておきましょう！
全国旅行支援の概要｜県民割やGoToトラベルとの違いを比較！
全国旅行支援とは、観光庁が2022年6月17日に発表した新しい旅行キャンペーンです。
全都道府県への旅行を対象にし、旅行代金の割引や地域クーポン券を配布をすることで、主に観光業界の経済効果アップを狙っています。
観光庁が発表している、全国旅行支援の概要について表にまとめました。
キャンペーンが色々あって、仕組みがややこしくなってきているので、主な支援策の概要を比較できるように一覧表にしています。
| 県民割の概要 | 全国旅行支援の概要 | 新GoToトラベルの概要 | |
| 対象 | ブロック内の旅行 | 全国の旅行 （都道府県が実施可否を決められる） |
全国の旅行 （実施は全国一律） |
| 割引率 | 50％ | 40％ | 30％ |
| 割引上限額 | 5,000円 |
|
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| 地域クーポン | 最大2,000円 |
|
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全国旅行支援とは、過去のGoToトラベルや県民割のように、国からの補助金を受けて都道府県が実施するキャンペーンです。
もともと観光庁が打ち出していた「新GoToトラベル」の支援策をもとに考えられています。
県民割と違い、対象は全国に広がりますが、本当に実施するかどうかを決めるのは各都道府県。
全国的に旅行者や観光に関わる事業者を支援しつつも、新型コロナの感染状況など地域差についても考慮できる仕組みです。
そして、旅行好きの人が気になるのは、概要や仕組み以上に、旅行代金の割引がどうなるか？ですよね。
割引率は県民割よりも低く40％となっていますが、注目すべきは交通付きパック旅行の割引上限額8,000円！
全国旅行支援のメリットを最大限受けるには、飛行機や電車などとセットになったプランを選ぶのがおすすめです。
また、飲食店や土産物店で使える地域クーポンももらえるので、最大11,000円もお得になりますよ☆
ちなみに、交通付きパック旅行の割引額が大きいのは、航空会社や鉄道会社なども経済効果の恩恵を受けられるようにするため。
また、平日の地域クーポン券の額を多めにすることで、週末に観光客が集中するのを防ぐ狙いがあります。
このように、全国旅行支援が始まれば、低めの予算でもちょっとリッチな旅行ができるかも！
予算を抑えられる分、もう1泊長めに宿泊したり、旅先のご当地グルメをお腹いっぱい食べたりと、楽しみ方の幅も広がります♪
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当初、県民割を2022年7月14日宿泊分までとして、7月前半から全国旅行支援がスタートする予定でした。
しかし最新のニュースでは、直近の感染状況を見て、全国旅行支援の開始時期を延期するとの発表がありましたね。
感染者の状況は、全国旅行支援を行ううえでの大きな課題と言えます。
では結局、全国旅行支援って、いつから始まるのでしょうか？
また、県民割はどうなるのでしょうか？
全国旅行支援の概要が発表されても、実際にいつから始まるのかがわからないのは大きな問題点です。
2022年7月現在では、7月からのスタートは見送り、夏休みを避けて9月頃に開始する見方も出ています。
そして、キャンペーンの空白が出ないように、7月中旬まで延長された県民割が再度延長される可能性があります。
全国旅行支援がどうなるのか気になるところですが、詳しいことが決まるまでは最新のニュースをチェックしつつ、引き続き県民割を利用しましょう！
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GoToトラベルや県民割を使って旅行した人のブログは、贅沢な過ごし方など参考になることばかり！
全国旅行支援でのちょっとリッチな旅行を計画中の方は、ぜひ宿泊記ブログもチェックしてください☆
全国旅行支援の注意点
観光庁は、全国旅行支援の大まかな概要についてのみ発表していて、詳しい情報は未定の部分が多いです。
そのため、利用する前にチェックしておくべき注意点があります。
全国旅行支援の注意点
- 実施期間が未定（政府が検討中）
- 割引の除外日が未定
- すでに予約している旅行への適用は未定
- クーポン券の、平日とはいつか、休日とはいつかが未定
このように、どうなるかわからないことが多いのが、全国旅行支援の問題点と言えます。
お得な旅行を満喫できるように、最新のニュースなどをチェックしておきましょう。
「旅ソム」でも、新しい情報が入り次第、随時アップデートしていきますね！
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全国旅行支援の運営の仕組み・事務局など
全国旅行支援は、観光庁が打ち出した国全体のキャンペーンですが、実施主体は各都道府県です。
そのため、キャンペーンの開始時期が異なる可能性もあります。
また、県民割をきっかけに、全国にキャンペーンの事務局があるので、各事務局の運営の仕組みを引き継ぐことが想定されます。
ホテル・飲食店などの事業者の登録や、補助金申請方法などについては、各都道府県の事務局が詳細を発表することになるかもしれません。
詳しいことがわかり次第、情報を更新していきます！
ただし、県民割と全国旅行支援の大きな違いは、「各都道府県が全国からの観光客を受け入れられる」こと。
ですので、各都道府県が発信しきれない全国に関する情報などは、GoToトラベル事務局がサポートすることになっています。
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全国旅行支援の予算情報
全国旅行支援では、旅行者は割引価格で宿泊プランを予約することができ、キャンペーンに参加するホテル・旅館、飲食店・土産物店などは、国から給付金を受け取ることができます。
では、その予算とはどこから来ているのでしょうか？
全国旅行支援が決まる前、政府は「新GoToトラベルキャンペーン」の予算として、約5,600億円を確保していました。
しかし、GoToトラベルは停止が決まったため、その約5,600億円が全国旅行支援の予算として充てられることになります。
さらに、県民割のために用意されていた予算約3,300億円の残りの金額も、全国旅行支援の予算として使われます。
莫大な国費が動くキャンペーンなので、全国的にプラスの経済効果が生まれることを期待したいですね！
全国旅行支援の経済効果や課題・問題点を徹底解説！メリット・デメリットまとめ
「全国旅行支援の経済効果はどうなる？」
「お得に旅行できるのはうれしいけど、キャンペーンの課題や問題点はないの？」
「全国旅行支援のメリットとデメリットをまとめて知りたい！」
これまでも国の予算を使っての旅行キャンペーンとしてGoToトラベルや県民割がありましたが、いつも課題や問題点が付いて回ります。
観光業界への大きな経済効果が期待できる支援策ですが、その裏で旅行代金の値上げや、給付金の不正受給などの問題点もニュースになりました。
ここでは、過去の旅行キャンペーンで浮き彫りになった課題や問題点、全国旅行支援のメリット・デメリットについて解説します！
経済効果に大きな期待！
全国旅行支援は、ホテルや旅館、航空会社や鉄道会社、飲食店などを含めて、かなり大きな経済効果をもたらしてくれることが予想されます。
実際に、2020年のGoToトラベルについては、観光庁が発表した利用実績によると、利用者数は累計約8,781万人泊（人泊＝宿泊人数×宿泊数）にのぼりました。
キャンペーン期間中にホテルや旅館に宿泊した人のうち、GoToトラベルの利用者数が約60％を占める計算です。
支援額は約5,400億円で、全体で約1兆5,000億円の経済効果があったと想定されています。
GoToトラベルが再開されれば、経済効果は4兆円近くになる見方もあるので、全国旅行支援にも同じレベルが期待できるかもしれません。
そして、県民割とは違い、全国旅行支援では「全国」への旅行が対象になります。
県民割の全体の経済効果はまだわかりませんが、お得に旅行できる範囲が広がるので、利用者数もさらにアップする想定です。
また、県民割は東京都民が対象外だったため、全国旅行支援では東京からの利用者数にも期待できますね！
利用者数が増えて、観光業界全体が盛り上がるきっかけになってくれそうです。
観光庁・事務局が発表したGoToトラベルの利用者数など実績はコチラ！
全国旅行支援のメリット・デメリット
ここでは、気になる全国旅行支援のメリットとデメリットをそれぞれ挙げてみました。
全旅行支援のメリット
- 【メリット1】割引対象の旅行が全国に広がる
- 【メリット2】航空会社や鉄道会社の経済効果アップにつながる
- 【メリット3】平日旅行で密を回避
全国旅行支援の1番のメリットは、やはり旅行の対象が「全国」に広がること。
県民割だと、決まったブロック内での旅行しか割引対象になりませんでしたよね。
あの温泉地に行きたいのに…と旅行を諦めていた人も多いはずです。
また、全国旅行支援では、交通付きパック旅行の割引上限額が高めに設定されています。
これは過去のGoToトラベルキャンペーンでの課題を生かしたもの。
前回のGoToトラベルでは、マイカーやレンタカーでの旅行が多く、航空会社や鉄道会社などへのメリットがあまりなかったと言われています。
その課題を踏まえて全国旅行支援では、交通付きパック旅行の割引額が最大8,000円に。
飛行機や電車などとセットで旅行を予約する方が、利用者へのメリットも大きいですよ♪
さらに前回のGoToトラベルで懸念された課題が、利用者数が週末に集中してしまったこと。
そこで全国旅行支援では、「密」状態を少しでも避けるために、平日旅行の方が地域クーポン券を多めにもらえます。
「交通付きパック旅行を平日に予約する！」
これこそが、全国旅行支援のメリットを最大限受け取るためのコツですね☆
全国旅行支援のデメリット
- 【デメリット1】新型コロナウイルス感染拡大の可能性
- 【デメリット2】旅行代金が値上げされるかも
- 【デメリット3】除外日や対象外の都道府県がどうなるか未定
全校旅行支援にメリットがある分、残念ながらデメリットもあるんです。
1番心配なデメリットは、キャンペーンの利用者数が増えると同時に感染者数も拡大してしまうこと。
県民割では、観光客の移動をブロック内で収められましたが、全国旅行支援が始まれば全国的に人の往来が戻ることになりますね。
感染者数のコントロールと観光業界への支援のバランスが、今後の課題とも言えます。
さらに、これから旅行を計画している人にとって見逃せないデメリットが、旅行代金の値上げの可能性。
過去のGoToトラベルや県民割でも、「キャンペーンに伴う便乗値上げのせいで、結局そこまで安くなってない」などの問題点が話題にもなりました。
実際に値上げされているのかを比較するのが難しいところも、旅行者をモヤモヤさせる理由です。
ただし、とくに団体ツアーなどの場合、感染対策で利用者数を絞っている分、値上げせざるを得ないケースもあるので、全てが便乗値上げではないことも理解しておきたいポイントです。
そして全国旅行支援では、支援の対象外となる日にちや都道府県が出てくる可能性があります。
具体的な除外日がどうなるかなどについては、観光庁はまだ発表していません。
また、全国旅行支援を実施するかどうかは、各都道府県が判断できることになっています。
そのため、旅行したい日や場所がきちんと割引対象の条件を満たしているか、観光庁や事務局（事務局の詳細は未発表ですが…）からの情報をこまめにチェックすることが大切です。
ほかにも気になる、全国旅行支援に潜む課題や問題点がこちらです。
- 給付金の不正受給問題
- 「旅行しない人にとっては不公平」との声
- キャンペーンが終了すれば観光客が遠のく
- 旅行販売店舗の負担が大きい
給付金の不正受給問題
過去のGoToトラベルでは、HISの子会社の給付金不正受給問題がニュースになり、2022年に入ってからも別の旅行会社の不正受給が明らかになりました。（NHKのニュースを確認するならこちら！）
不正受給があった場合は、観光庁が給付金返還を求めたり刑事告訴したりする場合もあるようです。
本来あってはならないことですが、過去に発生している問題点なので、全国旅行支援でも観光庁や事務局を中心に管理を強化してほしいものですね。
「旅行しない人にとっては不公平」との声
旅行代金がいくら割引になるとはいえ、全員が旅行するわけではありません。
仕事の関係上、休みが取れない人も少なくないでしょう。
GoToトラベルでもそうでしたが、割引になる分は将来的に税金で回収される仕組みです。
そのため、一部の人から「お金があって、休みを取れる人だけが得をする不公平な制度」と言われてしまうのかもしれません。
キャンペーンが終了すれば観光客が遠のく
GoToトラベル・県民割・全国旅行支援など、キャンペーンが発表されるたびに旅行の予約が進みます。
ホテルや旅館の稼働率は上がり、観光地はお客さんでにぎわいます。
しかし、キャンペーン終了とともに、客足がピタッと止まってしまうという問題点も。
感染状況を見つつ、途切れることなくホテルや観光地にお客さんが流れる仕組みを作ることが、政府や観光庁の今後の課題と言えますね。
旅行販売店舗の負担が大きい
旅行販売店舗の負担が増えることは、GoToトラベルキャンペーン第一弾が始まった当初からの課題の1つです。
県民割では、ワクチン接種証明書を確認したり、旅行者から同意書をもらったり、都道府県ごとにバラバラの仕組みを理解したりと、店舗スタッフの業務がさらに増えました。
国の事業の恩恵を受ける人も、それを運営する人も、気持ちよく進められる仕組みになるのが1番。
このあたりは、観光庁や事務局がきちんと指揮をとって、旅行販売店舗をサポートしてほしいものです。
全国旅行支援に関するリアルな声｜気になるブログも！
最後に、全国旅行支援について、ツイッターで実際につぶやかれている声を集めてみました。
具体的な内容が発表されていなかったり、スタート延期が検討されることを受けて、ツイッターでは否定的な意見が多いようです。
日本旅行業協会、「全国旅行支援」延期の可能性を牽制、水際対策の科学的データに基づいた判断を要望 https://t.co/EXC1dK0ijB
税金ぶち込んでまでやる必要はないかな
— た (@skuldgoddess) July 8, 2022
全国旅行支援は人気が有る観光地は除外しても良いのでは、支援しなくても多くのお客さんんは行く、旅行支援よりも食品やガソリン、電気、ガスの値上げ、生活は厳しい。減税とか全国民を支援して#コロナウイルス
— ドライバーX (@X32408981) July 8, 2022
現実問題として施策実行と中止を繰り返されるため現場はすっかり疲弊しています。
既にこの業界から多くの人々が去りました。
需要が戻っても対応出来ません。
また戻らないでしょう。
全国旅行支援延期、集客への影響懸念 道内の観光事業者に落胆広がるhttps://t.co/AspSpo6F83— 白鷹雷鳥 (@komatsu9230761) July 8, 2022
全国旅行支援も結局直前になって延期か。GOTOのときもそうだったけど、なぜ延期の判断がそこまで遅いのか。車の運転ならとっくに人轢いているレベルで判断が遅い。
— ファミちゅん (@famidra) July 8, 2022
ん？お隣鳥取県はいち早く県民割の7/31までの延長が昨日発表になったのに、兵庫県は、7/15以降に全国旅行支援が実施された場合の先行登録手続きの案内が来たぞ。
15日からの全国旅行支援はしない方向で話が進んでいるんだから、優先順位として先に7月下旬をどうするかの発表をして欲しいな。— ガク＠かどや&コムサポートオフィス（今井学） (@kasumi_gaku) July 8, 2022
ツイッターを見ていると、新しい支援策と中止の繰り返しや、政府の判断が遅いこと、全国旅行支援が始まるまでの県民割の扱いなどを気にする声がありました。
今はまだ詳細がわからない状態ですが、利用者も事業者も気持ちよく参加できる仕組みになることを祈りたいですね。
そして、全国旅行支援の最新情報につながりそうな、気になるブログを発見しました！
湯の華ブログ「全国旅行支援は結局どうなった？直接予約はSTAYNAVIの登録が必要かも。」
静岡県にある温泉旅館「梅ヶ島温泉 湯の華」の若女将が運営しているブログです。
全国旅行支援の詳細が発表されずモヤモヤしていたところに、静岡県民割事務局からある封筒が届いたそうです。
そこには、現在の「今こそしずおか元気旅」のルールを少し変更して、2022年7月15日〜8月31日まで実施するとの情報が。
このように、全国旅行支援は延期される方向ですが、7月後半以降も県民割が延長されたり、少しルールを変更して独自のキャンペーンが行われたりする場合があるかもしれません。
各都道府県の県民割に関する情報も、引き続きチェックしておきましょう☆